売上高1兆円、大原孝治氏の目標

第43回経済界大賞において優秀経営者賞を受賞した、ドンキホーテホールディングス社長兼CEOの大原孝治氏は2020年までに売上高1兆円という大きな目標を掲げ、その実現に向けて動き出しています。

ドン・キホーテは2017年に大きな決断を下しました。ユニー・ファミリーマートホールディングス傘下の総合スーパー、いわゆるGMSであるユニーへの40％の出資です。ユニーも他のGMS同様に業績が低迷しています。これを大原孝治社長のドン・キホーテ流の手法によって蘇らせようというわけです。ドン・キホーテはかつて、やはり経営不振に陥った長崎屋を買収して「ＭＥＧＡドン・キホーテ」として生まれ変わらせ、売上高、客数ともに２倍超に急伸させただけでなく、赤字を開店当月から黒字に転換させて成功を収めた実績があります。

ユニーへの出資はそれに次ぐものです。大原孝治社長はユニーの経営不振の主な原因として、GMSが誕生した当時は30代のいわゆるニューファミリーが主たる顧客であったにもかかわらず、目の前の客だけに対応しているうちに顧客年齢がどんどん高くなったことや、企業が若さを維持するには新陳代謝が不可欠なのに、それができていなかったことを挙げています。再生に成功すれば、目標である2020年に売上高1兆円への大きな一歩となります。大原社長が果たしてどんな手法で老舗GMSであるユニーにイノベーションを起こしていくのか、目が離せません。